【医師が教える】痩身エステの広告に注意！薬機法（旧薬事法）の内容を知って正しい判断を！ | 美容医療の専門知識/ブログ

2019.07.02

痩せやたいという方向けにエステサロンもさまざまな趣向を凝らして痩身エステの広告を打ち出していますが、薬機法（旧薬事法）のようなエステ業界の広告を規制する法律はないため、自由な表現で痩身エステをPRしているところがあります。

そのため、痩身エステで手軽に痩せられると思われる方もいますが、痩身エステでは容易に痩せることはできません。

後で後悔しないためにも、痩身エステについてや薬機法（旧薬事法）についての知識を身につけておきましょう。

■痩身エステとは

痩身エステは、マッサージや機器を使用して施術を施し、体質を改善して痩せやすい身体にしていくものです。

体質が変わることで痩せやすくなりますが、多くの場合、施術と並行して、運動を取り入れたり、食事をヘルシーな内容にしたりといったトータルケアで改善していきます。

ただ、効果については個人差があります。

仮に痩せたとしてもやめるとまた太ることもあるため、エステサロンで生活面などのアドバイスを受けながら施術を継続するという方が多いです。

■痩身エステと薬機法（旧薬事法）

エ薬機法が化粧品や医薬品などの形のあるものを対象としているため、ステサロンによる広告が薬機法（旧薬事法）によって直接規制されるケースはあまりありません。

ただ、景品表示法などでは規制されているため、あたかも効果があるような表現はNGとなります。

■エステサロンで禁止されている表現

医療機関でできる痩身治療は、医学的根拠に基づいた効果が認められているものであれば、「痩せる」「効く」と表現できます。

しかし、エステサロンでは、「痩身エステの効果で再び太ることはない」という広告や「1週間でマイナス10kg」などの数字を使った表示はNGとされています。

リバウンドの心配がないことや数字などは、合理的な根拠がなければPRすることができません。

「医学的」「効く」などの医療行為に抵触する用語も使用してはいけないということになっています。

そのため、エステサロンで「リバウンドしない」「効く」などの痩身の効果をうたっていても、鵜呑みにしないことが大切です。

痩せたいと思っている人は、魅力的な痩身エステの広告を見ると飛びつきたくなるでしょう。

しかし、本当の効果を求めるのであれば、医療機関でできる痩身治療に勝るものはありません。

そのため、痩身を望んでいるのであれば、薬機法（旧薬事法）に抵触するような表現をしているエステサロンではなく、痩身治療を扱う美容系の医療機関をチェックするようにしましょう。

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